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江東区の住宅省エネ・耐震の補助金、区の制度は 8 件

本文更新日：2026年10月16日データ時点：10月16日 0時江東区の制度の確認日：2026年10月16日

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江東区の制度（2026年度）

8 件を載せています。2026年10月16日の確認時点で、受付中 8 件。

江東区の住宅向けの制度は、区の公式サイトの「環境に関する助成・支援等」と、建築・住まいの耐震化のページに載っています。省エネ・再エネは温暖化対策課の「地球温暖化防止設備導入助成事業」が中心で、個人住宅用と集合住宅用を 1 ページで扱います。ほかに、ZEH・東京ゼロエミ住宅を取得した人への一律の助成と、電気自動車などの購入助成があります。耐震は、木造、木造の除却、非木造・マンション・一般沿道、特定沿道、アドバイザー派遣の 5 つです。区は予算の残りの額を公表していません。受付状況は確認日の時点の公式の表示で、つかえる予報が定期的に確かめ直します。

2026年10月16日の確認です。省エネ・再エネと耐震以外の制度は載せていません。掲載範囲

太陽光1 件

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江東区の制度（太陽光）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
令和8年度 江東区地球温暖化防止設備導入助成事業（個人住宅用・集合住宅用） 太陽光蓄電池給湯器断熱・窓V2H・電気自動車HEMS・省エネ機器その他 受付中 対象：区内に住宅を持つ個人（賃貸住宅・店舗併用を含む）、住宅の居住者（所有者の同意があるとき）、集合住宅の管理組合や所有者。戸建てと分譲マンションの 1 住戸は「個人住宅用」、5 住戸以上の集合住宅の建物全体は「集合住宅用」。同じ住宅で、設備の種類ごとに 5 年以内に受けていないこと

個人住宅用：太陽光は 1kW あたり 5万円（上限 20万円）、蓄電池と同時なら 1kW あたり 6万円（上限 24万円）。蓄電池は 1kWh あたり 1万円（上限 10万円）、太陽光と同時なら 1kWh あたり 25,000円（上限 20万円）。HEMS・エコキュート・エネファームは経費の 5% で、上限は 2万円・4万円・10万円。高反射率塗装は 1㎡ あたり 1,000円（上限 20万円）。高断熱窓・高断熱ドアは経費の 10% で、上限は 10万円・10万円。EV 充電設備は経費の 10% で、普通充電は 1 基あたり 10万円、急速充電は 50万円 まで。集合住宅用：太陽光の上限は 150万円、蓄電池は 50万円、MEMS は 15万円、高反射率塗装は 150万円、高断熱窓は 100万円、共用部の LED 照明は 50万円。

工事の着工前に申請します。締切は 2027 年 3 月 15 日必着ですが、区はできるだけ 2 月末までに申請するよう呼びかけています。予算の残りは公表されていません。集合住宅用にエコキュート・エネファーム・高断熱ドアはありません。 		国・東京都の制度との併用：国や都の側で併用を禁じていなければ、国や都の補助と一緒に使えます。区の額と他の助成を足して実際に払った額を超えるときだけ、超えた分だけ区の額が減ります。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日

V2H・電気自動車1 件

江東区の制度（V2H・電気自動車）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
令和8年度 江東区地球温暖化防止設備購入助成（次世代自動車用） 受付中 対象：車の使用の本拠が区内にある個人で、国のクリーンエネルギー自動車の補助の対象車（電気自動車・プラグインハイブリッド車・燃料電池車の四輪）を買った人。中古車やリースは対象外

1 台につき一律 10万円。

初度登録日の翌日から 1 年以内に申請します。自家用車が対象です。 		国・東京都の制度との併用：国や都の側で併用を禁じていなければ、国や都の補助と一緒に使えます。区の額と他の助成を足して実際に払った額を超えるときだけ、超えた分だけ区の額が減ります（1,000 円未満は切り捨て）。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日

新築1 件

江東区の制度（新築）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
令和8年度 江東区ＺＥＨ・東京ゼロエミ住宅助成事業 受付中 対象：区内の戸建て住宅を所有してそこに住む個人で、国の ZEH 支援事業・みらいエコ住宅2026事業、または東京ゼロエミ住宅の補助金の確定を受けた人

対象の戸建て住宅 1 戸につき、一律 30万円。

国か東京都の補助の確定日の翌日から 1 年以内に申請します。同じ住宅につき 1 回までです。2026 年度から、みらいエコ住宅2026事業の対象住宅も加わりました。 		国・東京都の制度との併用：国の ZEH 支援事業・みらいエコ住宅2026事業か、東京都の東京ゼロエミ住宅の補助を受けて確定していることが条件の、上乗せの助成です。区の額と他の助成を足して実際に払った額を超えるときだけ、超えた分だけ区の額が減ります（1,000 円未満は切り捨て）。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日

耐震5 件

江東区の制度（耐震）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
木造住宅の耐震化（無料耐震診断、耐震補強計画・補強工事の助成） 受付中 対象：1981 年 5 月以前に着工した木造住宅と、2000 年 5 月以前に着工した在来軸組構法の木造住宅（2 階建てまで）の所有者。診断士の派遣は個人、補強計画・工事は個人か中小企業の法人

区に登録された診断士が、無料で耐震診断に訪れます。補強計画と補強工事は費用の一部を助成します（高齢者世帯や障害者などの世帯は、助成の割合と上限が上がります）。

区の資料と東京都の一覧で助成額の例が合っていないため、金額は載せていません。区の案内で確かめてください。診断士の派遣の申請期限は 2026 年 12 月 28 日、補強計画・工事は完了報告を 2027 年 1 月 29 日までに出します。2026 年 10 月から、電子申請の試行が始まりました。 		国・東京都の制度との併用：国や東京都などの耐震の補助を受ける建物は、この助成と一緒に使えません。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日
木造住宅の耐震化（除却の助成）＝江東区老朽建築物除却助成事業 受付中 対象：1981 年 5 月以前に建てた木造（木造を含む混構造）の戸建て・長屋・共同住宅で、耐震性が十分でない建物を所有する個人

除却工事費の 1/2 で、上限 100万円。

交付の決定の前に、契約や着工をしないでください。申請期限は 2027 年 1 月 29 日、完了届の期限は 2027 年 2 月 26 日です。区の耐震改修や特定沿道の助成を受けた建物は対象外です。 		国・東京都の制度との併用：除却に国や東京都などの補助を受ける建物は、この助成と一緒に使えません。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日
耐震化アドバイザー派遣制度 受付中 対象：1981 年 5 月以前に建てた非木造住宅・マンション・民間の特定建築物・一般緊急輸送道路沿いの建物などの所有者（個人、中小企業の法人）や、分譲マンションの管理組合。木造は対象外

耐震化アドバイザーを無料で派遣します。同じ建物につき、原則 8 回までです。

申請の期限は 2026 年 12 月 28 日です。区の耐震化の費用の助成と、あわせて使えます。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：江東区 確認日：2026年10月16日
非木造住宅、マンション、一般緊急輸送道路沿道建築物などの耐震化（耐震診断・耐震設計・耐震改修の助成） 受付中 対象：1981 年 5 月以前に着工した非木造住宅・マンション（分譲・賃貸）・民間の特定建築物・一般緊急輸送道路沿いの建築物の所有者（個人、中小企業の法人）と、分譲マンションの管理組合

非木造住宅等は費用の 2/3 で、上限が診断 100万円・設計 100万円・改修工事 200万円。マンションは費用の 1/2 で、上限が診断 150万円・設計 150万円・改修工事 2,000万円（分譲マンションの改修工事は 3,000万円）。民間特定建築物は 1/2 で、診断と設計が 150万円、改修工事が 1,000万円。一般緊急輸送道路沿いの建築物は 2/3 などで、上限が診断 200万円・設計 200万円・改修工事 2,000万円。

助成を申請する予定の前年度の 6 月末までに、まず区へ相談します。完了報告の期限は 2027 年 1 月 29 日です。複数の年度に分けて改修する全体設計は、2026 年 12 月 28 日までに承認の申請を出します。2026 年度に、分譲マンションの改修工事の上限が引き上げられました。 		国・東京都の制度との併用：国や東京都などの耐震の補助を受ける建物は、この助成と一緒に使えません。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日
特定緊急輸送道路沿道建築物の耐震化（補強設計・耐震改修・建替え・除却の助成） 受付中 対象：特定緊急輸送道路（区内は蔵前橋通り・京葉道路・新大橋通り・葛西橋通り・湾岸道路・高速道路・四つ目通りの一部）に面した、旧耐震の一定の高さ以上の建物の所有者（大企業も可）や分譲マンションの管理組合

補強設計は最大 10/10、耐震補強工事は最大 9/10、除却・建替えは最大 11/30 を助成します。実際の額は、延べ面積と単価で決まります。

予算の確保のため、助成を申請する予定の前年度の 6 月末までに相談します。7 月以降の相談は、助成を使えない場合があります。完了報告の期限は 2027 年 1 月 29 日、全体設計の承認申請の期限は 2026 年 12 月 28 日です。 		国・東京都の制度との併用：他の補助金を受ける工事は対象になりません。国の緊急促進事業の分は区の助成に加算され、別の申請は要りません。 出典：江東区 確認日：2026年10月16日

東京都の制度（2026年度）

25 件を載せています。2026年10月15日の確認時点で、受付中 25 件。

対象の地域が江東区を含まない 1 件（島しょ地域だけの制度など）は、この一覧と合わせた目安から除いています。

詳しい条件は東京都のページへ

ここでは東京都の制度を、制度名・受付状況・代表の額だけの一覧にしています。対象・条件・国の事業との併用は、東京都のページと各制度の公式ページで確かめられます。

給湯器3 件

断熱・窓3 件

太陽光4 件

蓄電池1 件

V2H・電気自動車8 件

省エネ家電2 件

新築1 件

その他3 件

国の制度（全国共通）

国の制度は全国共通で、どの都道府県でも同じ状態です。制度名から各ページへ進めます。

国の制度と、いまの状態
制度残りと終了予測締切
給湯省エネ 今日使える ＋ 撤去加算（別枠の予算）：残り 75% 残り 50%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
先進的窓リノベ 今日使える 残り 71%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（リフォーム） 今日使える 残り 90%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（GX） 今日使える 残り 35%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（長期優良・ZEH） 今日使える 残り 61%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
賃貸集合給湯省エネ 今日使える 残り 42%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日

終了日は当サイトの推計です。公式は「予算上限に達し次第終了」としています（割合は毎日午前 0 時時点）。

国と東京都・江東区の補助を合わせた目安

分野ごとに、国と東京都と江東区の補助の上限を足した目安です。どの機器・どの条件の額かを、額の下に書いています。江東区の補助を東京都の補助と一緒に使えると公式ページに書かれていないときは、足さずに大きい方の額だけを入れています。耐震は国の住宅省エネ事業に無いため、ここには入れていません。

設備導入助成は、国や都の側で認めていれば、国や都の補助と一緒に使えると区の案内にあります。区の額と他の助成を足して実際に払った額を超えるときだけ、超えた分だけ区の額が減ります（出典：江東区）。

  1. 給湯器

    国給湯省エネ 最大 10万円 エコキュート（性能加算込み） 出典：公式サイト
    東京都熱と電気の有効利用促進事業（エコキュート等・太陽熱・地中熱など） 最大 14万円 エコキュート（太陽光の電気で昼間に沸き上げる機能付き） 出典：公式サイト
    江東区令和8年度 江東区地球温暖化防止設備導入助成事業（個人住宅用・集合住宅用） 最大 4万円 エコキュート（個人住宅用の上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 28万円
    • 国と東京都の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 国と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 東京都と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

  2. 断熱・窓

    国先進的窓リノベ 最大 100万円 窓の断熱改修（1 戸の上限） 出典：公式サイト
    東京都既存住宅における省エネ改修促進事業（高断熱窓・ドア・断熱材・浴槽） 最大 200万円 高断熱窓・ドア（1 戸の上限） 出典：公式サイト
    江東区令和8年度 江東区地球温暖化防止設備導入助成事業（個人住宅用・集合住宅用） 最大 10万円 高断熱窓（個人住宅用の上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 310万円
    • 国の補助を受けると、東京都の額の一部（制度の説明を参照）に上限や調整があります。窓の対象は、国の窓リノベなどの登録製品です。断熱材は、国の補助を受けると都の額は国の交付額までです。
    • 国と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 東京都と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

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  3. 太陽光

    国 この分野の補助はありません
    東京都家庭における太陽光発電導入促進事業 最大 45万円 既存住宅・3.75kW 以下の場合の上限 出典：公式サイト
    江東区令和8年度 江東区地球温暖化防止設備導入助成事業（個人住宅用・集合住宅用） 最大 20万円 太陽光発電（個人住宅用の上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 65万円
    • 国の住宅省エネ事業（4 事業）に、この分野の補助はありません。
    • 東京都と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

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  4. 蓄電池

    国 この分野の補助はありません
    東京都家庭における蓄電池導入促進事業 最大 120万円 蓄電池（DR 実証に参加しない場合の 1 戸の上限） 出典：公式サイト
    江東区令和8年度 江東区地球温暖化防止設備導入助成事業（個人住宅用・集合住宅用） 最大 10万円 蓄電池（個人住宅用の上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 130万円
    • 国の住宅省エネ事業（4 事業）に、この分野の補助はありません。
    • 東京都と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

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  5. 新築

    国みらいエコ（長期優良・ZEH） 最大 75万円 長期優良住宅（5〜8 地域の額） 出典：公式サイト
    東京都東京ゼロエミ住宅普及促進事業（新築） 最大 240万円 戸建住宅・水準 A 出典：公式サイト
    江東区令和8年度 江東区ＺＥＨ・東京ゼロエミ住宅助成事業 最大 30万円 ZEH・東京ゼロエミ住宅（一律） 出典：公式サイト
    合計の目安 345万円
    • 併用できる国の制度と、できない制度があります。みらいエコ住宅2026の長期優良住宅・ZEH水準住宅とは併給できます。GX志向型住宅、国の戸建ZEHの支援、給湯省エネとは併給できません。
    • 国と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 東京都と江東区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

気をつける点

  • 地球温暖化防止設備導入助成事業は、工事の着工前に申請します。申請の締切は 2027 年 3 月 15 日ですが、区はできるだけ 2 月末までに申請するよう呼びかけています（出典：江東区）。
  • 個人住宅用と集合住宅用は、建物の規模で分かれます。5 住戸以上の建物全体は集合住宅用、分譲マンションの 1 住戸は個人住宅用です。
  • 東京都が措置の対象にした手続代行者・施工事業者（区のページに社名と期間があります）が関わる申請は、設備導入助成の対象外です。
  • 木造住宅の耐震補強の助成は、区の資料と東京都の一覧で助成額の例が合っていないため、金額を載せていません。区の案内で確かめてください。
  • 断熱材や浴槽、省エネ家電の区独自の補助はありません。
  • 木造住宅の耐震化・除却と、非木造住宅・マンションなどの耐震化の助成は、国や東京都などの補助を受ける建物には使えません。

掲載範囲

  • 江東区の、住宅の省エネ・再エネと耐震に関わる制度を、確認日の時点で調べた範囲で載せています。東京都と国の制度も、あわせて載せています。
  • 東京都の制度の範囲と確認日：東京都のページの掲載範囲
  • 治水やみどりが目的の雨水利用・緑化など、省エネ・再エネと耐震以外の制度は載せていません（区が省エネ・温暖化対策として出している緑化などは載せています）。
  • 確認日：2026年10月16日

載っていない制度に気づいたら教えてください：hello@tsukaeruyoho.com

設備から探す

工事の内容から、使える国の補助金と条件を見られます。

出典

このページの数値と条件の出典です。

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誤りの連絡

数値や条件の誤りに気づいたら、ページの URL を添えてお知らせください：hello@tsukaeruyoho.com

本文更新日：2026年10月16日