このサイトには広告（PR）を含むことがあります

文京区の住宅省エネ・耐震の補助金、区の制度は 9 件

本文更新日：2026年10月16日データ時点：10月16日 0時文京区の制度の確認日：2026年10月16日

PR：このページには提携リンクを含むことがあります

文京区の制度（2026年度）

9 件を載せています。2026年10月16日の確認時点で、受付中 9 件。

文京区の住宅向けの制度は、区の公式サイトの「住宅に関する助成等」と「マンションに関する助成等」のページに載っています。省エネ・再エネの設備補助は「新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業」の 1 本で、区は予算に対する申請額の割合を、日付をつけて本文に出しています。ほかに屋上等緑化の補助があります。耐震は 7 つの制度で、耐震化促進事業の受付は 2026 年 12 月 4 日までです。受付状況は確認日の時点の公式の表示で、つかえる予報が定期的に確かめ直します。

2026年10月16日の確認です。省エネ・再エネと耐震以外の制度は載せていません。掲載範囲

太陽光1 件

太陽光の見積もりを比べるPR

文京区の制度（太陽光）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
令和8年度 文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業 太陽光蓄電池給湯器断熱・窓HEMS・省エネ機器その他 受付中 対象：区内に住所があり、住宅を所有する人か住宅に住む人（個人）と、区内の集合住宅の管理組合。2026 年 2 月 1 日から 2027 年 1 月 31 日までの間に、自分が所有か居住する区内の住宅に対象の設備を購入して設置した人（その設備のある住宅を購入した人も）

太陽光発電は 1kW あたり 7万円（上限 35万円）、蓄電池は上限 10万円、太陽光用パワーコンディショナの更新は経費の 1/4（上限 10万円）、エネファームは 1 基 7万円、エコキュートは 4万円、断熱窓は経費の 1/10（上限 20万円）、雨水タンクは経費の 1/2（上限 2万円）、高日射反射率塗料は、登記上いちばん広い階の床面積と実際に塗った面積のうち小さい方に 1㎡ あたり 2,000円 をかけた額で、上限 40万円（管理組合等は 100万円）です。集合住宅の共用部の LED 照明は、経費の 1/2 で上限 100万円 です。

設備を設置したあとに申請します。設置した日ごとに申請できる期間が決まっていて、たとえば 2026 年 10 月に設置した場合は、10 月 1 日から 2027 年 1 月 4 日までに申請します。申請額が予算に達した、または達する見込みになった時点で、期間内でも受付を終えます。蓄電池の単価は、区の資料で kW と kWh の書き方が混ざっているため、公式で確認してください。 予算の執行率 50%（2026年10月9日時点の公表） 		国・東京都の制度との併用：国や東京都などの補助と一緒に申請できます（国や都の側で併用を禁じていない場合）。条件は、他の補助と区の助成を足した額が、設置にかかった経費を超えないことです。同じ設備に区の別の補助金を合わせることはできません。 出典：文京区 確認日：2026年10月16日

耐震7 件

文京区の制度（耐震）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
耐震化アドバイザー派遣 受付中 対象：1981 年 5 月以前に建てた旧耐震の建築物と、1981 年 6 月から 2000 年 5 月までに建てた平屋か 2 階建ての木造建築物の所有者

派遣は無料で、1 つの建築物につき 3 回までです。木造家屋の簡易耐震診断もできます。

分譲マンションの総会や理事会に出席して、説明することもできます。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
容易な耐震診断 受付中 対象：木造住宅の除却助成を申請する予定の建物の所有者（個人か中小企業者。宅地建物取引業者は除く）。1981 年 5 月以前に建てた旧耐震基準の木造住宅

区の職員が実施する、無料の診断です。

2026 年度の新設で、2026 年 4 月から始まりました。旧耐震基準の木造住宅を取り壊す前提の診断です。受付は 2026 年 12 月 4 日までです。予算には限りがあります。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
耐震診断助成（文京区耐震化促進事業） 受付中 対象：建物の所有者（個人か中小企業者。宅地建物取引業者を除く）。1981 年 5 月以前に着工した建築物と、1981 年 6 月から 2000 年 5 月までに着工した在来軸組工法の平屋か 2 階建ての木造建築物

費用に対する割合と上限は、木造（一般）が 8/10 で 20万円、木造（高齢者等が居住）が 10/10 で 30万円、非木造が 1/2 で 100万円 です。分譲マンションは、費用と面積あたりの額のうち低い額の 9/10 で、上限 300万円 です。

受付は 2026 年 12 月 4 日までです。2026 年 4 月から、耐震診断助成の限度額が拡充されました。予算には限りがあります。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
耐震設計助成（文京区耐震化促進事業） 受付中 対象：1981 年 5 月以前に建てた非木造住宅・分譲マンションのうち、耐震性の指標（Iw 値 1.0 以上か Is 値 0.6 以上）に届かない建物の所有者（個人か中小企業者）。木造は対象外です（木造の設計費は、耐震改修工事助成の中で扱います）

非木造住宅は費用の 1/2 で、上限 80万円。分譲マンションは、費用と面積あたりの額のうち低い額の 8/10 で、上限 500万円 です。

受付は 2026 年 12 月 4 日までです。2026 年 4 月から、耐震設計助成の限度額が拡充されました。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
耐震改修工事助成（文京区耐震化促進事業。木造耐震化・除却・耐震シェルター等・非木造・分譲マンション改修・分譲マンション建替え） 受付中 対象：耐震改修工事等をする建物の所有者（個人か中小企業者。宅地建物取引業者を除く）。1981 年 5 月以前に着工した住宅・分譲マンションと、1981 年 6 月から 2000 年 5 月までに着工した在来軸組工法の平屋か 2 階建ての木造住宅。非木造住宅は、共同住宅や併用住宅も、延べ面積の 1/2 以上が住宅なら対象

木造住宅の耐震化は、設計費と工事費の 1/2 で上限 200万円（高齢者等が居住なら 3/4 で上限 400万円）。木造住宅の除却は工事費の 2/3 で上限 150万円。耐震シェルター等は 1/2 で上限 40万円（高齢者等が居住なら 3/4 で上限 60万円）。非木造住宅の耐震改修は 1/2 で上限 450万円。分譲マンションの耐震改修と建替えは、費用と面積あたりの額のうち低い額の 8/10 で、どちらも上限 5,000万円。細街路沿道の木造住宅の除却は 3/4 で上限 80万円 です。

木造住宅の耐震化助成と細街路沿道の除却助成は、準防火地域内の住宅が対象です。木造住宅の耐震化は、先に耐震設計助成を受けていると、上限が下がります。分譲マンションの建替え助成は、2026 年度の新設です。受付は 2026 年 12 月 4 日までです。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
緊急輸送道路沿道建築物の耐震化助成（特定緊急輸送道路沿道・一般緊急輸送道路沿道） 受付中 対象：緊急輸送道路に接し、道路の中心からの距離より高い、1981 年 5 月以前に着工した建築物の所有者（分譲マンションは、管理組合か区分所有者の代表者）。住宅・マンションも対象

一般緊急輸送道路沿道は、費用と面積あたりの額のうち低い額に対し、耐震診断が 9/10 で上限 300万円、補強設計が 8/10 で上限 500万円、耐震改修工事・建替え・除却が 8/10 で上限 5,000万円 です。特定緊急輸送道路沿道は、補強設計と耐震改修等（建替え・除却を含む）が対象で、住宅・マンションの耐震改修は、事業費の 5/6（延べ面積 5,000㎡ 以下の部分で、上限 1億2,500万円）に別の加算がつきます。

区では特定と一般が別の事業（要綱も別）ですが、ここでは 1 件にまとめています。対象は 2031 年 3 月 31 日までに着手する事業で、特定は工事の契約の前に申請します。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日
緊急道路障害物除去路線沿道建築物耐震化促進事業 受付中 対象：緊急輸送道路ではなく、区の地域防災計画で避難所や備蓄倉庫への経路とされた路線に接する、1981 年 5 月以前に着工した建築物の所有者（分譲マンションは、管理組合か区分所有者の代表者）。住宅・マンションも対象

費用と面積あたりの額のうち低い額に対し、耐震診断が 9/10 で上限 300万円、補強設計が 8/10 で上限 200万円、耐震改修工事・建替え・除却が 8/10 で上限 1,000万円 です。

助成の対象になる事業は、申請した年度のうちに完了させます。予算には限りがあります。 		国の制度との併用：公式で確認東京都の制度との併用：公式で確認 出典：文京区 確認日：2026年10月16日

その他1 件

文京区の制度（その他）と、補助額の要点・受付状況・国と東京都の制度との併用
制度と受付状況補助額の要点国・東京都の制度との併用・出典
屋上等緑化補助金 受付中 対象：区内の建築物に、新たに屋上・ベランダ・壁面の緑化をする所有者か管理者。不動産会社や開発業者が業として行うものや、敷地 1,000㎡ 以上の新築・改築の建築物（既存の建築物は対象）などは対象外

屋上・ベランダの緑化は、費用の 1/2 と、緑化面積 1㎡ あたり 2万円 で計算した額のうち低い方。壁面緑化は、費用の 1/2 と、緑化面積 1㎡ あたり 1万円 で計算した額のうち低い方です。

上限額は 2021 年ごろのパンフレットにだけ書かれていて、今年度も同じ額かは公式で確認してください。ページの更新日は 2023 年 12 月のままです。工事の着工前に電話か窓口で相談し、工事は申請した年度の 3 月末までに終えます。屋上・ベランダは連続した 5㎡ 以上、壁面は高さ 3m 以上かつ 10㎡ 以上の緑化が対象です。 		国・東京都の制度との併用：国や地方公共団体などから、同種の緑化の補助を受けたことがあるものは対象外です。 出典：文京区 確認日：2026年10月16日

東京都の制度（2026年度）

25 件を載せています。2026年10月15日の確認時点で、受付中 25 件。

対象の地域が文京区を含まない 1 件（島しょ地域だけの制度など）は、この一覧と合わせた目安から除いています。

詳しい条件は東京都のページへ

ここでは東京都の制度を、制度名・受付状況・代表の額だけの一覧にしています。対象・条件・国の事業との併用は、東京都のページと各制度の公式ページで確かめられます。

給湯器3 件

断熱・窓3 件

太陽光4 件

蓄電池1 件

V2H・電気自動車8 件

省エネ家電2 件

新築1 件

その他3 件

国の制度（全国共通）

国の制度は全国共通で、どの都道府県でも同じ状態です。制度名から各ページへ進めます。

国の制度と、いまの状態
制度残りと終了予測締切
給湯省エネ 今日使える ＋ 撤去加算（別枠の予算）：残り 75% 残り 50%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
先進的窓リノベ 今日使える 残り 71%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（リフォーム） 今日使える 残り 90%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（GX） 今日使える 残り 35%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
みらいエコ（長期優良・ZEH） 今日使える 残り 61%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日
賃貸集合給湯省エネ 今日使える 残り 42%出典12月31日の締切まで届かない見込み 予約 11月16日まで（あと 31 日）申請 12月31日

終了日は当サイトの推計です。公式は「予算上限に達し次第終了」としています（割合は毎日午前 0 時時点）。

国と東京都・文京区の補助を合わせた目安

分野ごとに、国と東京都と文京区の補助の上限を足した目安です。どの機器・どの条件の額かを、額の下に書いています。文京区の補助を東京都の補助と一緒に使えると公式ページに書かれていないときは、足さずに大きい方の額だけを入れています。耐震は国の住宅省エネ事業に無いため、ここには入れていません。

新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業は、国や東京都などの補助と一緒に使えます。ただし、他の補助と区の助成の合計は、設置にかかった経費までと区の案内にあります（出典：文京区）。区の他の補助金との併用はできません。

  1. 給湯器

    国給湯省エネ 最大 10万円 エコキュート（性能加算込み） 出典：公式サイト
    東京都熱と電気の有効利用促進事業（エコキュート等・太陽熱・地中熱など） 最大 14万円 エコキュート（太陽光の電気で昼間に沸き上げる機能付き） 出典：公式サイト
    文京区令和8年度 文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業 最大 4万円 エコキュート（定額） 出典：公式サイト
    合計の目安 28万円
    • 国と東京都の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 国と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 東京都と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

  2. 断熱・窓

    国先進的窓リノベ 最大 100万円 窓の断熱改修（1 戸の上限） 出典：公式サイト
    東京都既存住宅における省エネ改修促進事業（高断熱窓・ドア・断熱材・浴槽） 最大 200万円 高断熱窓・ドア（1 戸の上限） 出典：公式サイト
    文京区令和8年度 文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業 最大 20万円 断熱窓（上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 320万円
    • 国の補助を受けると、東京都の額の一部（制度の説明を参照）に上限や調整があります。窓の対象は、国の窓リノベなどの登録製品です。断熱材は、国の補助を受けると都の額は国の交付額までです。
    • 国と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 東京都と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

    断熱・窓の見積もりを比べるPR

  3. 太陽光

    国 この分野の補助はありません
    東京都家庭における太陽光発電導入促進事業 最大 45万円 既存住宅・3.75kW 以下の場合の上限 出典：公式サイト
    文京区令和8年度 文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業 最大 35万円 太陽光発電システム（上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 80万円
    • 国の住宅省エネ事業（4 事業）に、この分野の補助はありません。
    • 東京都と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

    太陽光の見積もりを比べるPR

  4. 蓄電池

    国 この分野の補助はありません
    東京都家庭における蓄電池導入促進事業 最大 120万円 蓄電池（DR 実証に参加しない場合の 1 戸の上限） 出典：公式サイト
    文京区令和8年度 文京区新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業 最大 10万円 蓄電システム（上限） 出典：公式サイト
    合計の目安 130万円
    • 国の住宅省エネ事業（4 事業）に、この分野の補助はありません。
    • 東京都と文京区の補助は、併用できると公式ページに書かれています。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

    蓄電池の見積もりを比べるPR

  5. 新築

    国みらいエコ（長期優良・ZEH） 最大 75万円 長期優良住宅（5〜8 地域の額） 出典：公式サイト
    東京都東京ゼロエミ住宅普及促進事業（新築） 最大 240万円 戸建住宅・水準 A 出典：公式サイト
    文京区 この分野の補助はありません
    合計の目安 315万円
    • 併用できる国の制度と、できない制度があります。みらいエコ住宅2026の長期優良住宅・ZEH水準住宅とは併給できます。GX志向型住宅、国の戸建ZEHの支援、給湯省エネとは併給できません。
    • 上限の目安で、実際の額は見積もりで決まります。

気をつける点

  • 新エネルギー・省エネルギー設備設置費助成事業は、設備を設置したあとに申請します。設置日によって、申請できる期間が決まっています（出典：文京区）。
  • 2025 年度と比べて、太陽光・エネファーム・蓄電池・断熱窓・エコキュートは、上限や助成額が下がりました。
  • 2025 年度は、予算の都合で 2025 年 11 月に多くの設備の受付が終わりました（LED 照明だけは受付が続きました）。
  • 耐震化促進事業（容易な耐震診断・耐震診断・耐震設計・耐震改修工事）の受付は 2026 年 12 月 4 日までです。緊急輸送道路沿道と、緊急道路障害物除去路線沿道の事業のページには、この日付の記載がありません。この 2 つにも同じ期限が当てはまるかは、公式で確かめてください。
  • 一般緊急輸送道路沿道の助成は、区の別のページにあります（出典：文京区）。
  • 屋上等緑化補助金のページは、2023 年 12 月から更新されていません。

掲載範囲

  • 文京区の、住宅の省エネ・再エネと耐震に関わる制度を、確認日の時点で調べた範囲で載せています。東京都と国の制度も、あわせて載せています。
  • 東京都の制度の範囲と確認日：東京都のページの掲載範囲
  • 治水やみどりが目的の雨水利用・緑化など、省エネ・再エネと耐震以外の制度は載せていません（区が省エネ・温暖化対策として出している緑化などは載せています）。
  • 確認日：2026年10月16日

載っていない制度に気づいたら教えてください：hello@tsukaeruyoho.com

設備から探す

工事の内容から、使える国の補助金と条件を見られます。

出典

このページの数値と条件の出典です。

運営者

つかえる予報は独立して運営しているサイトです。国・自治体・事業の事務局とは関係ありません。

誤りの連絡

数値や条件の誤りに気づいたら、ページの URL を添えてお知らせください：hello@tsukaeruyoho.com

本文更新日：2026年10月16日